● 事例 01

健診データに基づいた
運動プログラムで生活習慣病対策

関東ITソフトウェア健康保険組合

40歳未満の加入者は生活習慣病を軽視しがち。
健保組合で保有している40歳未満の健診結果から
生活習慣病関連の数値が良くない者に対して、
スポーツクラブと提携し、オリジナル運動メニューを提供
予備群であるという気付きの自分ゴト化から、
自分にあった運動プログラムにより、
意識改善、運動の習慣化、体質改善へとつなげることができた。

● 事例 02

LINEを使った健康相談

国民健康保険 北海道枝幸町

町の主要産業である「漁業」を事業主から健診結果の提供を受けてサポート。１次産業の健診受診率は低く、40歳の段階では、すでに予防の段階でない人も多い。
枝幸町では、ほたて企業体や農協から、毎年40歳未満の方も含めて健診データを提供してもらい、保健指導の早期介入により行動変容を促している。
企業には、働く人の健康状態をグラフ化してフィードバック。本人には、相談窓口として「枝幸町保健予防係LINEアカウント」に友達登録してもらい、いつでも相談に乗れる体制と、テレビ電話で保健指導ができる体制を整備。
また、若者への情報提供の機会として、健診日に短時間面談を全員にできるように人員体制を構築し対応した。

● 事例 03

5年後、10年後の
肥満人数割合を分析しデータ化。
若年層メタボ対策の必要性を伝え、
行動変容を促す。

ブラザー健康保険組合

40歳未満のメタボ対策の必要性を伝えるため、対象者のレセプトと事業主から提供があった健診データを突合し、５年後、10年度の肥満人数の割合がどのように推移するか分析しデータ化。40歳未満の若年層にもメタボ該当者が多くいることも確認でき、更に男性30歳～34歳代の肥満人数割合は34.3％、その集団の 5年後は40.2％、10年後は46.1％と肥満人数割合が年齢を重ねるごとに高くなっていることが確認できた。
分析結果から、若年層のメタボ対策を行うことが将来の肥満率を下げると考え、各種イベント等を実施